CSR活動
GRIスタンダード対照表
一般開示事項
| 項目 | 内容 | ホームページ掲載箇所 |
| 組織のプロフィール | ||
| 102-1 | 組織の名称 | 企業概要 |
| 102-2 | 活動のプロフィール | 企業概要 |
| 102-3 | 本社の所在地 | 企業概要 |
| 102-4 | 事業所の所在地 | グループ拠点 |
| 102-5 | 所有形態および法人格 | 企業概要 |
| 102-6 | 参入市場 | |
| 102-7 | 組織の規模 | |
| 102-8 | 従業員およびその他の労働者に関する情報 | ダイバーシティの推進 |
| 102-9 | サプライチェーン | サプライヤーとともに |
| 102-10 | 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 | 証券取引所開示書類 |
| 102-11 | 予防原則または予防的アプローチ | リスクマネジメント |
| 102-12 | 外部イニシアチブ | |
| 102-13 | 団体の会員資格 | ステークホルダー・エンゲージメント |
| 戦略 | ||
| 102-14 | 上級意思決定者の声明 | トップメッセージ |
| 102-15 | 重要なインパクト、リスク、機会 | リスクマネジメント |
| 倫理と誠実性 | ||
| 102-16 | 価値観、理念、行動基準・規範 | 理念体系 |
| 102-17 | 倫理に関する助言および懸念のための制度 | |
| ガバナンス | ||
| 102-18 | ガバナンス構造 | |
| 102-19 | 権限移譲 | CSRの考え方と推進体制 |
| 102-20 | 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 | CSRの考え方と推進体制 |
| 102-21 | 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 | CSRの考え方と推進体制 |
| 102-22 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレートガバナンス |
| 102-23 | 最高ガバナンス機関の議長 | 役員一覧 |
| 102-24 | 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 | コーポレートガバナンス |
| 102-25 | 利益相反 | - |
| 102-26 | 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 | - |
| 102-27 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | - |
| 102-28 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | - |
| 102-29 | 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント | |
| 102-30 | リスクマネジメント・プロセスの有効性 | リスクマネジメント |
| 102-31 | 経済、環境、社会項目のレビュー | CSRの考え方と推進体制 |
| 102-32 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | CSRの考え方と推進体制 |
| 102-33 | 重大な懸念事項の伝達 | リスクマネジメント |
| 102-34 | 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 | - |
| 102-35 | 報酬方針 | コーポレートガバナンス |
| 102-36 | 報酬の決定プロセス | コーポレートガバナンス |
| 102-37 | 報酬に関するステークホルダーの関与 | - |
| 102-38 | 年間報酬総額の比率 | - |
| 102-39 | 年間報酬総額比率の増加率 | - |
| ステークホルダー・エンゲージメント | ||
| 102-40 | ステークホルダー・グループのリスト | |
| 102-41 | 団体交渉協定 | 労使間の対話 |
| 102-42 | ステークホルダーの特定および選定 | |
| 102-43 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 | |
| 102-44 | 提起された重要な項目および懸念 | ステークホルダーエンゲージメント |
| 報告実務 | ||
| 102-45 | 連結財務諸表になっている事業体 | |
| 102-46 | 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 | マテリアリティ |
| 102-47 | マテリアルな項目のリスト | マテリアリティ |
| 102-48 | 情報の再記述 | - |
| 102-49 | 報告における変更 | 証券取引所開示書類 |
| 102-50 | 報告期間 | |
| 102-51 | 前回発行した報告書の日付 | 2020年9月 |
| 102-52 | 報告サイクル | |
| 102-53 | 報告書に関する質問の窓口 | CSRお問い合わせ |
| 102-54 | GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 | - |
| 102-55 | 内容索引 | 本ページ |
| 102-56 | 外部保証 | |
| マネジメント手法 | ||
| 103-1 | マテリアルな項目とその該当範囲の説明 | マテリアリティ |
| 103-2 | マネジメント手法とその要素 | |
| 103-3 | マネジメント手法の評価 | |
項目別GRIスタンダード
経済
| 項目 | 内容 | ホームページ掲載箇所 |
| 経済パフォーマンス | ||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | |
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | リスクマネジメント |
| 201-3 | 確定型給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 |
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | - |
| 地域経済での存在感 | ||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | - |
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | - |
| 間接的な経済影響 | ||
| 203-1 | インフラ支援および支援サービス | |
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | - |
| 調達慣行 | ||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | - |
| 腐敗防止 | ||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | - |
| 205-2 | 腐敗の防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | |
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | - |
| 反競争的行為 | ||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | コンプライアンス |
| 税金 | ||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | コーポレートガバナンス |
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスク管理 | コーポレートガバナンス |
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | コーポレートガバナンス |
| 207-4 | 国別の報告 | - |
環境
| 項目 | 内容 | ホームページ掲載箇所 |
| 原材料 | ||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | 環境負荷の全容 |
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | 資源を大切に(商品) |
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | - |
| エネルギー | ||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 財務・非財務データ集 |
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | - |
| 302-3 | エネルギー原単位 | 財務・非財務データ集 |
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | - |
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | - |
| 水 | ||
| 303-1 | 水源別の取水量 | 財務・非財務データ集 |
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 地球を汚さない｜環境リスクへの取り組み |
| 303-3 | 取水 | - |
| 303-4 | 排水 | 財務・非財務データ集 |
| 303-5 | 水消費 | 財務・非財務データ集 |
| 生物多様性 | ||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | - |
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | - |
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | - |
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | - |
| 大気への排出 | ||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | |
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | |
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出（スコープ3） | |
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 財務・非財務データ集 |
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減量 | |
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | - |
| 305-7 | 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 | 財務・非財務データ集 |
| 排水及び廃棄物 | ||
| 306-1 | 排水の水質および排出先 | |
| 306-2 | 種類別および処分方法別の廃棄物 | |
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 財務・非財務データ集 |
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 財務・非財務データ集 |
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 財務・非財務データ集 |
| 環境コンプライアンス | ||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 地球を汚さない(環境リスクへの取り組み) |
| サプライヤーの環境面のアセスメント | ||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤー様とともに |
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | サプライヤー様とともに |
社会
| 項目 | 内容 | ホームページ掲載箇所 |
| 雇用 | ||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | |
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | - |
| 401-3 | 育児休暇 | |
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | - |
| 労働安全衛生 | ||
| 403-1 | 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加 | 労働安全衛生 |
| 403-2 | 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数 | |
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働安全衛生 |
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働安全衛生 |
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働安全衛生 |
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 労働安全衛生 |
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | - |
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | - |
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 労働安全衛生 |
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | - |
| 研修及び教育 | ||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | 財務・非財務データ集 |
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび支援プログラム | |
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | - |
| ダイバーシティと機会均等 | ||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | |
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | - |
| 非差別 | ||
| 406-1 | 差別事例と実践した救済処置 | - |
| 結社の自由と団体交渉 | ||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | - |
| 児童労働 | ||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - |
| 強制労働 | ||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | - |
| 保安慣行 | ||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | - |
| 先住民族の権利 | ||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | - |
| 人権アセスメント | ||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | - |
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | 人権の尊重 |
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定及び契約 | - |
| 地域コミュニティ | ||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | |
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | - |
| サプライヤーの社会面のアセスメント | ||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤー様とともに |
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実践した措置 | サプライヤー様とともに |
| 公共政策 | ||
| 415-1 | 政治献金 | - |
| 顧客の安全衛生 | ||
| 416-1 | 重要な製品およびサービスのカテゴリーのうち、安全衛生インパクトの評価 | 品質・安全への取り組み |
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | - |
| マーケティングとラベリング | ||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | - |
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | - |
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | - |
| 顧客プライバシー | ||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | - |
| 社会経済面のコンプライアンス | ||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | - |
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