ステークホルダー・エンゲージメント

ステークホルダー・エンゲージメントの考え方

TOTOは、未来のより良い社会を目指して活動する企業であるためにステークホルダーの皆様との高い信頼関係と協働関係を築く「ステークホルダー・エンゲージメント」の考えを重視しています。

TOTOのステークホルダー

ステークホルダーとのコミュニケーション

TOTOグループは、お客様、社員、株主、お取引先様、社会など、多くのステークホルダーの皆様とのコミュニケーションを大切にし、より深めたいと考えています。

お客様とは日ごろからショールームや工場でのイベントを通じて交流を深め、お取引先様とは方針説明会やヒアリングを通じた対話を行っています。また、株主の皆様には適時適切な情報開示とともに、TOTOのものづくりのスピリットを知っていただけるよう、工場見学などを行っています。今後も双方向のコミュニケーションを通じた「ステークホルダー・エンゲージメント」に取り組んでいきます。

マルチステークホルダー方針

TOTOグループは、企業経営において、株主にとどまらず、社員、取引先、顧客、債権者、地域社会をはじめとする多様なステークホルダーとの価値協創が重要となっていることを踏まえ、マルチステークホルダーとの適切な協働に取り組んでまいります。

第三者保証

ステークホルダーの皆様とのコミュニケーションにあたっては、その信頼性向上のために、開示している一部のデータについて、独立した第三者による保証を受けています。

団体との連携・支援

業界・経済団体への参画

TOTOは、各種の業界・経済団体に参画し、これらの団体とのコミュニケーションを通じて、社会課題の解決に貢献しています。

＜参画している主な団体＞

・一般社団法人　日本レストルーム工業会

・一般社団法人　日本ファインセラミックス協会

・一般社団法人　日本電機工業会

・一般社団法人　日本バルブ工業会

・一般社団法人　全国タイル業協会

・キッチン・バス工業会

・一般社団法人　日本経済団体連合会

・一般社団法人　九州経済連合会

・北九州商工会議所

政治団体への献金

2021～2024年度の政治団体への寄付金は以下の通りです。

尚、寄付・賛助等を行う際は事前に審査を受けることを義務付けており、「利益供与禁止規定」（会社法120条）および「政治資金規正法」違反の発生を未然に防止しています。

(千円)