ワークライフバランスの推進

TOTOグループは、すべての社員が労働時間の見直しなどによって仕事と家庭生活の調和を図ることが生産性や働きがいの向上につながると考え、ワークライフバランスの推進に取り組んでいます。「TOTOグループコンプライアンス方針」に、あらゆる企業活動において法令や社会的ルール等を遵守することを定め、各地域に適用される労働時間などを定めた関係法令などを遵守するとともに、長時間労働の抑制に努めています。

社員のワークライフバランス促進

TOTOグループでは、多様な人財が集まり、安心して働きイキイキとチャレンジできるよう、有給休暇の取得を奨励しているほか、多様な働き方や育児・介護の両立を支援する各種制度を整備しています。
また、ワークライフバランスの意識啓発の一環として、各種制度の利用者数や具体的な利用事例をイントラネットや社内報に掲載、発信し、社員一人ひとりが、自身のワークライフバランス向上について考えるきっかけ作りを行っています。
これらの取り組みが評価され、日本生産性本部主催の第6回『 ワーク・ライフ・バランス大賞』優秀賞を受賞しました。

労働時間※TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員

有給休暇取得率※TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員

育児・介護支援制度の利用者数※TOTOの正社員・契約社員
※「育児短時間･フレックス勤務」、「介護短時間・フレックス勤務」は、各年度の4月1日時点

育児・介護に関する両立支援制度の内容※1：時効により消滅した年次有給休暇を積立できる
※2：複数の福利厚生のうち、与えられたポイントの範囲内で社員自身が必要なものを選んで利用できる制度
※3：TOTOグループ（日本）を対象。※2はTOTO（日本）を対象

多様な働き方を支援する主な制度の利用実績※TOTOの正社員・契約社員
※2020年度は新型コロナウイルス感染症の収束が見込めず休暇取得者が減少したものの、
　取得要件を緩和する等対応を実施。
※「在宅勤務制度」、「配偶者の海外勤務に伴う休職制度」は、TOTOグループ（日本）

多様な働き方を支援する主な制度の内容

退職者の状況※TOTOグループ（日本）の正社員
※「総離職率」は、すべての退職事由を対象に算定

自己都合退職者におけるライフイベントでの退職者の状況※TOTOグループ（日本）の正社員
※「ライフイベント離職率」は、自己都合退職者数に占める出産・育児、結婚、介護による自己都退職者数で算定

男性社員の家事・育児参画推進

TOTOグループでは、多様な働き方への理解とワークライフバランスの促進、働く女性を支える為の男性の意識啓発を目的に、男性社員の家事・育児参画を推進しています。有給の育児休暇制度である「パパママ休暇制度」は、子供をもつ社員が家事や育児を目的とした連続休暇取得を奨励するもので、収入の減少を理由に育児休業取得をためらう社員や、育児休業期限終了後の社員などに対して、積極的な家事・育児の参画を支援し、子育てを後押しする制度です。また、社内イントラネットに専用サイトを設置し、関連制度や育児との両立に関するガイドブックの掲載、ロールモデルの紹介を行う等、積極的な休暇取得と、意識の醸成を進めています。これらの取り組みが評価され、厚生労働省より「子育てサポート企業」に認定、2012年に次世代認定マーク『くるみん』を、2018年には、パパママ休暇の取得率が30％を達成したため、より水準の高い『プラチナくるみん』を取得しました。

キャリアとライフイベントの両立支援

TOTOグループでは、すべての社員が、仕事とライフイベントとのバランスをとりながら、キャリアを継続することができるよう、さまざまな制度の導入と運営による支援を行っています。
主な支援制度としては、結婚・出産・育児を事由に一時的に希望勤務地での就業を選択できる勤務地限定制度や、配偶者の海外転勤にともなう3年間の休職制度、ライフイベント等によってやむを得ず途中退職する場合、希望者には求人案内を行う等の人財登録制度等があり、退職事由が解消して、再び働きたいと希望した時点で案内などを行っています。

多様な働き方の実現

ライフイベントを理由とした離職を防ぐことを目的に、育児・介護・本人の病気治療との両立を図る支援策として「短時間勤務制度」や「休暇・休業制度」等に加えて、育児・介護事由による「在宅勤務制度」を導入しました。

新型コロナウイルス感染症拡大という未曽有の危機に直面し、在宅勤務制度の対象者を大幅に拡大し、会議のオンライン化を徹底するなどリモートワークも推進して来ました。

場所と時間を柔軟に活用できる「多様な働き方」でチャレンジできる職場づくりを継続して推進しています。