魅力的な職場の実現

TOTOグループでは、すべての社員が安心して働き、仕事と家庭生活を両立しながら能力を発揮できる職場づくりを進めています。労働時間の見直しや多様な働き方の推進を通じて、ワークライフバランスの向上と、生産性・働きがいの向上の両立を目指しています。

また、「TOTOグループコンプライアンス方針」に基づき、各国・地域の労働関連法令や社会的ルールを遵守するとともに、長時間労働の抑制にも取り組んでいます。

TOTOグループでは、場所や時間を柔軟に活用できる働き方を通じて、社員一人ひとりのチャレンジを後押ししています。2025年6月には、ジェンダーにかかわらず取得できる、有給の育児を目的とした特別休暇（育児休暇）を導入しました。このほかにも、多様な働き方や各種支援制度の充実を通じて、社員がライフイベントとキャリアを両立できる環境整備を進めています。

TOTOグループでは、多様な人財が安心して働き、イキイキと活躍できるよう、有給休暇の取得促進をはじめ、育児・介護・治療との両立を支援する各種制度を整備しています。

また、制度利用者数や具体的な活用事例をイントラネットや社内報で紹介し、社員一人ひとりが自身の働き方やワークライフバランスについて考える機会づくりを行っています。特に、男性社員も育児関連制度を気兼ねなく利用できるよう、職場風土の醸成にも取り組んでいます。

これらの取り組みが評価され、TOTOグループは、日本生産性本部主催の第6回 ワーク・ライフ・バランス大賞 において、優秀賞を受賞しました。

TOTOグループでは、すべての社員がライフイベントとキャリアを両立しながら、安心して働き続けられるよう、さまざまな支援制度を整備しています。

結婚・出産・育児・介護・治療など、人生のさまざまな場面に応じて柔軟に働ける環境づくりを進めることで、一人ひとりが自分らしく活躍できる職場を目指しています。

【主な支援制度】
･勤務地限定制度
結婚・出産・育児・介護などを理由に、一時的に希望居住地での勤務を選択できる制度です。

･配偶者海外転勤同行休職制度
配偶者の海外転勤に伴い、最長5年間の休職が可能です。

･人財登録制度（再雇用支援）
ライフイベントなど、やむを得ない事情により退職する場合、希望者には求人情報を案内しています。また、退職理由が解消し、再び働くことを希望した際には、再就業に向けた支援を行っています。

･育児・介護との両立支援
「短時間勤務制度」「休暇・休業制度」に加え、育児・介護を理由とした「在宅勤務制度」を導入し、仕事と家庭の両立を支援しています。

･病気治療と仕事の両立支援
必要な治療を受けながら働き続けられるよう、在宅勤務など柔軟な働き方を活用した支援を行っています。

･両立支援コアタイムなしフレックス勤務制度
育児・介護・治療を理由に、コアタイムのないフレックス勤務制度を利用ができ、より柔軟な働き方を可能としています。

社員一人ひとりが自分らしく働けるよう、ライフスタイルや個々のニーズに応じて、働く場所や時間を柔軟に選択できる環境づくりを推進しています。今後も、多様な働き方を通じて、社員が挑戦し続けられる職場づくりに取り組んでいきます。

日本国内のTOTOグループの社員が子育てと仕事を両立するために、以下に記したような一部法律を上回る充実した環境や制度を整備しています。各種制度は社員が理解しやすいよう「ガイドブック」などを作成し、社内イントラネットに公開し、上司や対象者が確認するできるようにしています。

･産前休暇・産後休暇
妊娠中および出産後の健康管理をサポートするために、以下の休暇制度を設けています。

[産前休暇] 妊娠中の方は、出産予定日の6週間前から（多胎妊娠の場合は14週間前から）、申請により休暇を取得することができます。　
[産後休暇] 出産された方は、出産の翌日から8週間の休暇を利用することができます。

また、出産に伴う収入の減少を補うために、TOTO健康保険組合を通じて「出産手当金」を受け取ることが可能です。

･育児休業制度
法定を超えて、いかなる理由にかかわらず子どもが満２歳になるまで、育児休業を取得できます。育児休業中は無給となりますが、雇用保険から育児休業給付金が支給されます。また、TOTOグループ福祉共済会からも育児休業給付金が支給されます。

育児休業からの復職支援として、
・希望者に対し、会社に関する情報や各種制度を閲覧できるようパソコンを貸与
・復職予定者を対象に、復職準備セミナーをオンラインで実施
・スムーズな職場復帰に向け、復職前後に上司との面談を実施
・育児休業取得者の円滑な職場復帰を支援するため、復職後2週間以内を目安に、各職場の業務内容や実情に応じた講習を実施
など、安心して復職できる環境づくりに取り組んでいます。

･出生時育児休業（産後パパ育休）
育児休業制度とは別に、子どもの出生後8週間以内に4週間を上限に育児休業を取得できます。なお、初めにまとめて4週間分を申請すれば、同一子につき分割して2回取得可能です。育児休業中は無給となりますが、雇用保険から出生時育児休業給付金などが支給されます。

･出産・育児のための特別休暇（「慶弔休暇」「出産・育児支援休暇」）
社員の配偶者の出産に際しては、２日以内の特別休暇（有給）（慶弔休暇）が取得できます。また、2025年６月より、子どもが２歳までの期間に、育児を目的とした有給の特別休暇（通算５日以内（土・日含まない））を取得できます。この休暇は育児休業の対象外となる勤続1年未満の社員も利用でき、一度に連続９日間の休暇を取得することも可能です。また、妊婦ケアのために妊娠後からも男女問わず取得可能です。（出産・育児支援休暇）

･育児短時間制度
日本の法令では子どもが満3歳になるまでの短時間勤務制度を導入するよう要請されていますが、TOTOグループ日本では小学校６学年修了までの子どもがいる社員について、本人の申し出によって、職場が認める場合、各職場で定める短時間勤務等を選択できます。始業・就業遅刻の繰上げ又は繰下げ、もしくは、1日30分から最大半日の勤務時間の短縮が可能です。

･育児期の社員への補助金
日本国内のTOTOグループの子どもを扶養する社員に対しては、子どもを保育園やベビーシッターに預ける際の保育料や子どもの教育費を補助するための手当を支給しています（カフェテリア制度※の育児・教育費用補助）。
※企業が社員にポイント制で提供する福利厚生制度。社員は付与されたポイントの範囲でさまざまなサービスを選べます。

･授乳のための福利厚生
日本の事業場では、プライバシーが守られた休養室や授乳・搾乳のためのスペースも設置しています。また、1歳未満の子どもを育てる女性従業員が請求すれば、雇用形態に関わらず通常の休憩時間とは別に1日2回各30分の育児時間を付与しており、授乳や搾乳の時間に充てることができます。

･看護等休暇制度
日本の法律より上回り、小学校６学年修了までの子どもについて「負傷し、又は疾病にかかった子の世話」「子に予防接種や健康診断を受けさせること」・「感染症に伴う学級閉鎖等になった子の世話」・「子の入園(入学)式、卒園式(卒業式)への参加」のために、1時間単位で取得できる休暇です。子どもが一人であれば年間5日（40時間）、二人以上であれば10日（80時間）まで、取得できます。

･育児を目的とした希望勤務地での勤務制度（勤務地限定制度）
日本のTOTOでは、現在までのキャリアが途切れないよう、全国転勤ありの社員について、小学校６学年修了までの子どもを持つ社員は、配偶者に日本国内の転勤が発生した際などに、希望の居住地での勤務を希望することができます。

･パパママ・孫休暇制度（積立休暇制度）
子もしくは孫を持つ社員に対し、時効により消滅した年次有給休暇（積立休暇）を家事や育児を目的として使用できる有給の休暇取得制度。

TOTOグループでは、多様な働き方への理解とワークライフバランスの促進、働く女性を支える為の男性の意識啓発を目的に、男性社員の家事・育児参画を推進しています。有給の育児休暇制度である「パパママ・孫休暇制度」は、子供や孫をもつ社員が家事や育児を目的とした休暇取得を奨励するもので、収入の減少を理由に育児休業取得をためらう社員や、育児休業期限終了後の社員などに対して、積極的な家事・育児の参画を支援し、子育てを後押しする制度です。また、社内イントラネットに専用サイトを設置し、関連制度や育児との両立に関するガイドブックの掲載、ロールモデルの紹介を行う等、積極的な休暇取得と、意識の醸成を進めています。男性社員の育児休業取得目標については2026年度までに85％と設定し、育児休業取得希望者が安心して取得できるようにも取り組んでいます。

これらの取り組みが評価され、厚生労働省より「子育てサポート企業」に認定、2012年に次世代認定マーク『くるみん』を、2018年には、パパママ休暇の取得率が30％を達成したため、より水準の高い『プラチナくるみん』を取得しました。

介護の対象者は社員自身の家族だけでなく、配偶者の家族も含みます。

･介護休業制度
要介護状態の家族一人について、職場によっては、日本の法律を上回る通算最大３６５日まで休業できます。１日単位でも取得可能です。

･介護短時間制度
要介護状態にある家族を介護する社員について、本人の申し出により、当該家族 1 人当たり利用開始の日から 3 年の間で2 回までの範囲内で、短時間勤務もしくは始業・就業時刻の繰上げ・繰下げ勤務、フレックス勤務を選択できます。

･介護をする社員への補助金
社員本人ならびに家族が介護サービスを受けた際の費用に対して補助するための手当を支給しています（カフェテリア制度※の介護補助）。
※企業が社員にポイント制で提供する福利厚生制度。社員は付与されたポイントの範囲でさまざまなサービスを選べます。

･配偶者の海外転勤に伴う休職制度
配偶者の海外勤務時に帯同する際、キャリアを継続できるよう、3年間／回を上限として休職できる制度。複数回利用の場合は、日本で1年以上復職後再利用可。（子がいなくても利用可）

･ボランティアのための特別休暇制度
社員のボランティア活動への参加を支援するため、年間5日の休暇（有給）取得可能な制度です。

･勤務地限定制度
出産・育児・介護・結婚等のライフイベントに合わせた働き方の支援を目的に、一時的に３年以上希望居住地での勤務が可能な制度です。

多様な働き方を支援する主な制度の内容

TOTOグループでは、社員一人ひとりが心身ともに健康で安心して働き続けられる職場環境づくりを重要な経営課題と位置づけ、長時間労働の抑制および適正な労働時間管理に取り組んでいます。

日本国内のTOTOグループでは、労働基準法第36条に基づき、時間外労働・休日労働に関する労使協定（36協定）を締結しています。臨時的に限度時間を超えて労働させる特別な場合においても、上限時間を1カ月あたり80時間以内と定め、毎月の幹部会議において状況確認および是正対応（C.A.）を実施しています。

また、社員証のICデータやPCログ等の客観的記録と本人申告データを組み合わせ、適正な労働時間を把握・管理しています。上司と部下が日々の勤怠状況を確認できる仕組みを整備するとともに、勤怠未入力者へのメールアラートや、36協定上限値に対する労働時間進捗に応じた本人・上司への注意喚起を行っています。さらに、労働時間の状況を定期的にモニタリングし、長時間労働の未然防止および改善に取り組んでいます。

なお、時間外労働に対しては、法令および社内規程に基づき適切な賃金を支給しており、一部については法定基準を上回る水準で運用しています。また、多様な働き方の実現に向け、フレックスタイム制度や時間単位年休等の柔軟な勤務制度の整備も進めています。

TOTOグループでは、社員一人ひとりの心身の健康維持およびワークライフバランスの実現に向け、年次有給休暇の取得促進に取り組んでいます。

年次有給休暇は、各国・地域の法令および社内制度に基づき付与しており、休暇取得時にも賃金・福利厚生等に不利益が生じることなく利用することができます。また、半日単位・時間単位での取得にも対応し、多様で柔軟な働き方を支援しています。

日本国内のTOTOグループでは、すべての人々が健康でイキイキと働きがいを感じる職場の実現に向け、有給休暇を取得したい時に取得できる風土醸成を推進しています。個人で設定した目標日数に対する取得率100％を目標として、有給休暇の取得を推進しています。

なお、目標設定にあたっては、個人の事情を踏まえ、上司と部下で丁寧にコミュニケーションを行ったうえで設定しています。年間を通じた計画的な有給休暇取得を推進するため、TOP自ら率先垂範するとともに、毎月の幹部会議においてC.A.（チェック＆アクション）を実施しています。

TOTOグループでは、社員一人ひとりが安心して働き続けられるよう、各国・地域の法令で定められた最低賃金を遵守するとともに、公正な処遇および適切な賃金水準の確保に努めています。賃金の決定にあたっては、各地域の市場水準や生活費水準、事業環境等を総合的に勘案し、社員の生活の安定や働きがいにつながる処遇を目指しています。

また、性別・国籍・年齢・雇用形態等による不合理な差異を設けず、公正な評価および処遇に基づく人事運営を推進しています。

社員一人ひとりが安心してイキイキとチャレンジして働き続けることができるような福利厚生制度を設けています。社員がワークライフバランスを充実させられるように、制度の改善も継続的に進めています。

･持株会制度
持株会を通じて社員が自社株を毎月購入し、中長期的な財産形成を支援する制度です。

･社宅制度
転勤等業務都合で社宅を必要とする社員には、社内規定に基づき社宅を準備する制度です。

･通勤費補助制度
社員が公共交通機関を利用して通勤する場合、自転車や自動車ならびにバイクを使用して通勤する場合には、社内規定に基づき、通勤にかかる交通費や通勤費の補助をする制度です。

･保養所
社員およびその家族の健康保持増進と保養のための施設を利用できます。

･カフェテリアプラン
育児・介護・自己啓発・旅行など、豊富なメニューから個人のニーズに合わせて補助を受けられるサービスを利用できます。

TOTOグループは一人ひとりの社員が働きがいを持ちながら就業できるように、職場環境や制度の整備に取り組んでいます。その一環として、女性社員のさらなる活躍推進や育児や介護、ご自身の病気治療と仕事の両立をサポートするさまざまな施策を実施しています。

TOTOグループで働く全ての人々の活動の基本スタンスである「TOTOグループ企業行動憲章」のもと、従業員および労働組合・従業員代表との誠実な対話と協議を通じて、健全な労使関係の構築に努めています。

･結社の自由および団体交渉権の尊重

TOTOグループは、「国連グローバル・コンパクト」へ加盟し、「人権・労働・環境・腐敗防止」の10原則を支持し、労働環境等に関する労使間協議を実現する手段として、結社の自由および団体交渉権を尊重しています。

・雇用に関する考え方

雇用に関する重要な事項については、各国・地域の法令や労使協定を遵守するとともに、従業員および労働組合・従業員代表との対話・協議などを行います。

･日本での取り組み

TOTOとTOTO UNIONは、労使関係ならびに会社事業活動の円滑化を目的に、さまざまな対話を実施しています。具体的には、 「処遇・労働条件」、「総実労働時間の削減」などをテーマに積極的な労使協議を行い、適切な事業運営につなげています。

また、「経営協議会」を開催し、労使のトップが３か月に1回協議を行っています。さらに、特に重要なテーマについては「労使委員会」において、十分な検討・協議を重ねたうえで決定を行っています。こうしたプロセスを経て導入された労働条件や各種制度は、ダイバーシティサイト等の社内イントラネットでの情報発信や、組合報での掲載配布など、労使が協力して周知徹底活動を展開しています。

なお、TOTOおよび一部のグループ会社には労働組合が組織されており、TOTOグループ各社の労働組合では、ユニオンショップ制を採用しております。

･海外での取り組み

各国の労働法制に従い、十分な労使協議による適切な労使関係を継続しています。具体的には、「賃金」、「福利厚生」、「環境改善」などをテーマに積極的なコミュニケーションを行い、良好な労使関係づくりに力を注いでいます。

また、中国のグループ会社には、労働者の団体である「工会」が組織されており、活発な取り組みを行っています。

TOTOグループには、働きながら国際大会や全国大会で活躍する方々を支援する制度があります。

 茅ヶ崎工場女子バスケットボール部は社内クラブ活動で発足。徐々に経験を積み、現在は日本社会人バスケットボールリーグ：SB2（東日本）から全国に向けて活動の場を広げています。

本社・小倉第一工場 バドミントン部は、全日本実業団バドミントン選手権大会に16年連続18回出場（2026年4月現在）し、S/Jリーグ参戦を目指しています。また、個人としても全日本社会人バドミントン選手権大会や全日本シニアバドミントン選手権大会への出場など、幅広く息の長い活動を行っています。

本社・小倉第一工場 ソフトテニス部は40年以上の歴史があり、日本ソフトテニス連盟からも優良団体の表彰を受賞しました。部員はソフトテニスが好きな10代若手から50代のシニア層までの男女が、練習や大会に目標をもって望んでおり、全日本実業団選手権ベスト16を目標に精進しています。個人では、若手からシニアまで各大会で入賞を収めており、シニアにおいては2025年に開催されたシニアアジア大会の日本代表選手として選出されています。

北九州支店市場開発課に所属の小竿愛子選手は、2020年コロナ禍にダイエット目的でウェイトトレーニングを開始。2021年より始めたJBBFビキニフィットネスで毎年成績を上げ、2024年世界選手権ではマスターズ（40～44歳）4位入賞しました。現在も営業業務と競技の両立を頑張っています。

北関東支社宇都宮エリアGに所属の蝦名冬馬選手は、６歳の頃より続けている武術太極拳で、2023年に中国の成都で行われる第31回FISUワールドユニバーシティゲームズの日本代表に選出されて入賞しました。（種目：武術太極拳（太極剣３位（銅メダル）・男子自選難度太極拳４位））営業業務と競技の二刀流で日々頑張っています。

育児・介護支援制度の利用者数

※TOTOの正社員・契約社員
※「育児短時間･フレックス勤務」「介護短時間・フレックス勤務」「両立支援コアタイムなしフレックス勤務」は、それぞれ2023(2024.4時点),2024(2025.4時点), 2025(2026.4時点)
※「出産･育児支援休暇」「パパママ･孫休暇」「配偶者の海外勤務に伴う休職制度」は、TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員
※1 TOTOグループ独自の育児目的休暇(「出産･育児支援休暇」「パパママ･孫休暇」)取得者を含む

多様な働き方を支援する主な制度の利用実績

※TOTOの正社員・契約社員
※「在宅勤務制度」は、TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員
※各制度の集計基準
・休暇制度（時間休暇、半日休暇、ボランティア休暇、リフレッシュ休暇）は、対象年度における延べ取得回数。
・フレックスタイム制は、対象年度末時点で制度適用中の従業員数。
・在宅勤務制度は、対象年度中に1回以上制度を利用した従業員数。

労働時間

※TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員

有給休暇取得率

※TOTOグループ（日本）の正社員・契約社員

退職者の状況

※TOTOグループ（日本）の正社員
※「総離職率」は、すべての退職事由を対象に算定