自動水栓化が進む学校トイレ

コロナ禍で高まる衛生意識が影響か

2022.2.21

1996年に発足した「学校のトイレ研究会」は、学校施設の調査・研究活動、全国自治体への提案活動を続けてきました。毎年、全国自治体を対象にアンケート調査も実施しています。その結果から、長引くコロナ禍において、真摯に感染症対策に取り組んでいる自治体や学校の姿が見えてきました。実際にどんな対策が重視されているのか調査結果からご紹介します。

トイレだけでなく廊下の手洗い場も自動水栓化へ

2020年度の調査で、学校トイレの手洗い場にどんな水栓（蛇口）がついているか尋ねると、新築もしくは改修後5年未満の学校のうち63％が自動水栓を設置しており、コロナ禍前の前年度より3％伸びていました。また、今後新築・改修予定の学校では約8割（79％）が自動水栓を希望。前年より5％伸び、衛生意識の高まりが見てとれます。
さらに、廊下などにある手洗い場について今後の方針を尋ねると、「自動水栓化」が35％と、「アルコール製剤の設置」（33％）を上回り、トイレ内に限らず手洗い場の自動水栓化が望まれていることがわかりました。

災害時に備え、バリアフリートイレの設置・増設に期待

学校の災害対策として、常設トイレで今後どんな改善が必要かという質問では、「洋式化」「多機能（バリアフリー）トイレ」「体育館内トイレの改修・増設」という声が多く、特にバリアフリー化への関心がコロナ禍前より急激に伸びています。
前回、「学校トイレに求められる衛生性と公共性」の記事でもふれましたが、学校は、感染症が流行する状況下であっても、災害避難所としての役割が求められています。児童・生徒だけでなく、多くの地域住民のためにも自動水栓化とバリアフリー化は喫緊の課題といえます。
「学校トイレに求められる衛生性と公共性」記事は こちら をご覧ください。
「学校のトイレ研究会の調査結果」は こちら をご覧ください。

今後も、TOTOが実施した調査結果や、マーケティング情報を継続的に配信していきます。レポートに関するご意見・ご感想がございましたら、下記アンケートへご自由にご記入ください。また、より詳細な調査結果、配慮ポイント、現場事例等をご紹介するセミナーを各種ご用意しています。

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