学校トイレに求められる衛生性と公共性

感染症対策と災害時対策の両立

2022.1.21

感染の拡大と減少が繰り返される中、学校現場では子どもたちの教育環境整備の一環として感染症対策の向上が図られています。
「学校のトイレ研究会」は1996年に発足し、学校施設の調査・研究活動、全国自治体への提案活動をしています。TOTOは発足時から会員となり、水まわり環境の改善を実現するための活動を牽引してきました。 学校の衛生環境があらためて注目されているこの機会に、学校のトイレ研究会の調査結果から、設備の配慮ポイントをご紹介します。

学校トイレの感染症対策（全国の教育委員会アンケート調査）

学校のトイレ研究会は、2019年度に引き続き、2020年度（2021年3月調査）に全国1,787自治体の教育委員会を対象としたアンケートを実施しました。その中で、学校トイレにおける感染症対策として実施している項目をたずねたところ、「便器の洋式化」「屋内トイレ床の乾式化」に次いで、「手洗いの自動水栓化」が挙がりました。2019年度の新型コロナウイルス感染拡大前の調査と比較すると、増加幅としては「手洗いの自動水栓化」が最も顕著で、1年に18ポイントもアップし、学校トイレにおける感染症対策として「手洗いの自動水栓化」が重視されていることがわかります。

学校トイレの災害時対策（全国の教育委員会アンケート調査）

学校（公立小・中学校の９割以上）は避難所に指定されています。学校のトイレ研究会が、学校で防災拠点の役割を担うために優先的に改善した方がよいところをたずねると、1位が「洋式トイレ」、2位が「バリアフリートイレ」となりました。特に、バリアフリートイレ（多機能トイレ）は2016年度と2020年度の調査を比較すると、4年で21ポイントアップしています。これは文部科学省の方針とも合致しています。児童・生徒に配慮するだけでなく、災害時に地域の人々の多様なニーズに対応するトイレのあり方が求められています。
「学校のトイレ研究会の調査結果」は こちら をご覧ください。

今後も、TOTOが実施した調査結果や、マーケティング情報を継続的に配信していきます。レポートに関するご意見・ご感想がございましたら、下記アンケートへご自由にご記入ください。また、より詳細な調査結果、配慮ポイント、現場事例等をご紹介するセミナーを各種ご用意しています。

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