新国立競技場での取り組みについて、詳しく教えてください。

髙橋：

バリアフリーについて課題があったザハ・ハディド案の基本設計公表の直後から日本スポーツ振興センター（JSC）のアドバイザーとして携わり、トイレに関しては障がい者や高齢者などの当事者、事業者、設計者、発注者であるJSCなど、さまざまな方とワークショップを重ねました。多様性を追求する共生社会の理念をトイレでも発信しようと考え、バリアフリートイレの機能分散を強く推進しました。

 客席のユニバーサルデザインの見直しにも関わられたそうですね。

髙橋：

ザハの基本設計案が出たときに、障がい者団体から「IPCガイドライン（国際パラリンピック委員会がオリンピック・パラリンピックを開催する都市に求めるガイドライン）に沿っていない」という批判が寄せられたのです。私も不勉強でそれまでガイドラインを丁寧に読み込んでいなかったのですが、改めて勉強し直し、日本のガイドラインが国際基準から大きく遅れていることを痛感しました。そこから国土交通省のガイドラインの見直しとザハ案の監修作業を並行して行っていきました。

その過程では、障がい者団体の方にも議論に参加してもらっています。たとえば、客席は前の人が立っても後ろに座る車いすの人の視界が遮られないよう調整したほか、日本発達障害者ネットワークの提案を受け、パニックを起こした発達障がい者が落ち着けるカームダウン・クールダウンスペースを施設内に盛り込みました。

 パブリックトイレの使用者ニーズの移り変わりについて教えてください。

髙橋：

公共交通機関や施設のバリアフリー化が少しずつ進むにつれて、2003年頃からオストメイトや乳幼児連れなど多様な方が使えるトイレのニーズが高まってきました。そこで、「パブリックトイレの中に、おむつ交換台やオストメイト用設備がついた誰でも使えるトイレを最低でもひとつは設置しよう」という機運が高まり、車いす使用者トイレの多機能化が進みました。

しかし、2007年頃になると車いす使用者から「多機能トイレで車いす使用者以外の人が使っていて使えない時がある」という声が上がるようになりました。車いす使用者トイレの数が十分でないときに、複数の機能を集中させてしまったことで利用が集中し、そこしか使えない車いす使用者が困る事態になってしまったのです。そうした声を受け、2013年に多機能トイレの機能をほかのトイレブースに分散していこうと方向転換しました。国土交通省は2020年に多機能トイレという名称も廃止しています。

また、2016年頃から男女共用トイレの必要性が議論されるようになりました。これには、トランスジェンダーなど性的マイノリティの存在がクローズアップされ、オリンピック・パラリンピックなど世界的なイベントも後押しして設置が進んだことが背景にあります。パブリックトイレは2段階ほどバージョンアップしたといえるのではないでしょうか。