ダイバーシティの推進

Menu

English

TOTOグループは、年齢や性のあり方、国籍など、多様な人財の個性を尊重し、そこから生まれる新しい発想によって、豊かで快適な生活文化を創造していきたいと考えています。
特に女性の活躍推進については、2005年に社長直轄の「きらめき推進室」を発足し、女性社員の能力発揮や意識調査など女性のキャリア登用を積極的に推進してきました。2010年度からは人財開発部門へ移管し、「ダイバーシティ推進グループ」と改称し、「女性の活躍推進」「障がい者の雇用促進」などさまざまな活動を推進してきたほか、派遣、契約社員のステップアップ制度を設けました。
また、社内ダイバーシティサイトにおいて、さまざまなロールモデルを紹介し、多様な働き方に関する情報発信と社内理解の促進を進めています。

トップからのコミットメント

TOTOグループでは、ダイバーシティを強みにし、年齢・時間・場所・職種を越え、多様な人財が集まり、安心して働き、イキイキとチャレンジできる会社を実現するために、全世代が、高い役割にチャレンジできる機会提供・能力開発 、両立しながら活躍できる選択肢の拡大等に取り組んでいます。グループ内における風土醸成、意識啓発を目的にダイバーシティ推進に関するトップメッセージ発信を定期的に行っています。

女性社員の活躍推進

TOTOでは、創立100周年を迎える2017年度に、女性管理職比率10%を達成、現在は国内グループ会社で2023年度までに女性管理職比率21%達成を目標に、女性総合職社員の継続的な採用を進めるほか、女性社員活躍支援とスキルアップを目的として、さまざまな女性社員の階層別プログラムを実施しています。
各階層別プログラムは、本人とその上司を対象としたプログラムとなっており、上司に対する女性社員のキャリア促進の為に必要な管理職からのマネジメントスキル強化と意識啓発をあわせて推進しています。上司の関与により、研修によるスキル取得と業務上の役割付与を並行実施することで、これまでマネジメント能力開発に関する研修機会の少なかった女性社員に関する効率的効果的なスキル向上につなげています。
さらに、国内営業においては契約社員のセールス転籍を推進し、正社員への登用も進めています。また、社員全員に対して、年1回キャリア面談を実施し個人別のキャリア計画の確認とそれに対する上司からのアドバイスや支援事項の確認を行っています。
男女別の従業員構成
  2018 2019 2020
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
従業員数 35,498 100% 35,329 100% 35,613 100%
男性 23,756 67% 23,445 66% 23,636 66%
女性 11,742 33% 11,884 34% 11,977 34%
日本 18,402 100% 18,206 100% 18,124 100%
男性 11,078 60% 10,886 60% 10,869 60%
女性 7,324 40% 7,320 40% 7,255 40%
海外 17,096 100% 17,123 100% 17,489 100%
男性 12,678 74% 12,559 73% 12,767 73%
女性 4,418 26% 4,564 27% 4,722 27%
  • 海外は、プロパー社員+海外出向者
男女別の新卒採用数
  2018(2019.4入社) 2019(2020.4入社) 2020(2021.4入社)
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
新卒採用者数 317 100% 252 100% 214 100%
男性 232 73% 181 72% 154 72%
女性 85 27% 71 28% 60 28%
  • TOTOグループ(日本)の正社員
男女別の管理職数
  2018 2019 2020
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
管理職数 3,623 100% 3,702 100% 3,792 100%
男性 3,102 86% 3,124 84% 3,146 83%
女性 521 14.4% 578 15.6% 646 17%
日本 2,813 100% 2,844 100% 2,889 100%
男性 2,507 89% 2,494 88% 2,483 86%
女性 306 10.9% 350 12.3% 406 14%
海外 810 100% 858 100% 903 100%
男性 595 73% 630 73% 663 73%
女性 215 26.5% 228 26.6% 240 26.6%
  • 海外は、プロパー社員+海外出向者
職位階層別の管理職数
  2018 2019 2020
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
管理職数 2,813 100% 2,844 100% 2,889 100%
部長相当職以上の数 822 100% 782 100% 771 100%
男性 797 97% 755 97% 739 96%
女性 25 3% 27 3% 32 4%
課長相当職数 1,991 100% 2,062 100% 2,118 100%
男性 1,710 86% 1,739 84% 1,744 82%
女性 281 14% 323 16% 374 18%
  • TOTOグループ(日本)の正社員・契約社員で課長級以上の職位者
男女別の新規管理職登用者数
  2018 2019 2020
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
新規管理職登用者数 171 100% 221 100% 264 100%
男性 116 68% 167 76% 194 73%
女性 55 32% 54 24% 70 27%
  • TOTOグループ(日本)の正社員・契約社員で課長級以上の職位者
  • 2019年度より海外出向者が含まれています。
男女別の平均勤続年数
  2018 2019 2020
平均勤続年数 14.1 14.5 14.9
男性 16.2 16.5 16.9
女性 11.0 11.4 11.9
  • TOTOグループ(日本)の正社員・契約社員

女性の活躍推進を目的とした階層別研修詳細

ステップアップ研修

ステップアップ研修は、女性社員が当事者意識をもって自ら課題形成し、周りを巻き込みながら課題解決できる能力を身に付けることを目的に、約6か月の研修期間に、計4回のセッションを行っています。4回目の最終セッションでは、「成果発表会」として、研修受講者全員が、各自の部門課題に関する課題解決をテーマに、全員の前でプレゼンテーションを行います。
また、全てのプログラムに、受講者の直属上司が直接・間接的に関与し、「ビジネスコーチ」として受講者の学びを支援しています。さらに2018年度以降は、既存プログラムを見直して、上司と受講者による合同セッションを新たに追加し、自身の業務課題や期待役割について、上司とコミュニケーションする機会を増やしました。
またキャリア形成を意識してもらうために、TOTOグループ内の現女性管理職との「パネルディスカッション」を実施。実際に女性管理職と意見交換をする事により、今後のスキルアップやキャリア形成に関するモチベーションの向上にもつながっています。

女性ステップアップ研修1

女性ステップアップ研修2

管理職候補者研修

管理職候補者研修は、女性社員のマネジメントスキル向上を目的とした研修です。研修受講者は、各プログラムを通して、管理職に求められる能力を理解し、自身の現状能力を客観的に把握することで、管理職として組織運営する上での自身の強みや啓発課題を理解し、課題とした能力については、具体的な課題解決プランを策定し、受講後のOJTの中で課題解決に取り組みます。
また、研修実施後には、受講者上司(各所属部門の部長相当)と、研修講師及び人財部門担当者とで三者面談を行い、研修受講者の強みや啓発課題、課題解決プランを共有。受講後のOJTにおいて、受講者の課題解決を所属部門がどのように支援し、確実なスキル向上へつなげるかについて、具体策の検討や意見交換を行う等、所属部門における研修後の受講者育成についても、踏み込んだサポートを実施してします。
さらに2018年度以降は、女性受講者、受講者上司の双方に対し、『アンコンシャス・バイアス(無意識の偏見)の払拭』をテーマとしたプログラムを新たに取り入れています。女性受講者側には、思い込みや遠慮といった、自身の中にある『アンコンシャス・バイアス』の存在に気付き認識すること、上司側には、女性社員に対する『無意識の偏見』や、コミュニケーションギャップによって起こりがちな「不要な配慮」を、具体的なケーススタディを用いて実践的に学ぶ機会を設けています。また、研修プログラム内で、TOTOグループ内の女性管理職のインタビュー映像を視聴し、「周囲に適切なロールモデルがいない」という受講者にも、女性管理職に関する具体的なイメージを持っていただけるような工夫をしています。
ステップアップ研修・管理職候補者研修の両プログラムについては、これまでに約519名の方々が受講し、このうち約5割の方が、既に管理職として活躍中です。

障がい者の雇用促進

TOTOグループでは、どの職場でも障がい者と健常者が活躍できる「ノーマライゼーション」の実現を目指して、継続的な障がい者採用に取り組んでおり、2020年度の障がい者雇用率は2.63%でした。
現在、グループ全体で310名以上の障がい者の方々が、様々な職場で働いています。各職場では、障がい者と健常者がともに勤務しており、障がい者の働きやすさを考慮し、障がいに応じた配慮を積極的に行っています。特に、設備面の環境整備には力を入れており、車椅子用のエレベーター設置や、事務室入り口の自動ドア化、車椅子利用ができるトイレ設置等を行っています。また、障がい者と健常者が共に働く職場に対し、配慮事項や注意点等の受け入れ体制を学ぶ事前勉強会の実施や、筆談ボードや音声認識アプリといった支援ツールの紹介・提供、障がい者本人との入社配属後の定期面談実施等、採用後の定着支援についても、積極的に実施しています。
こういった取り組みが評価され、2017年3月に、第7回「日本でいちばん大切にしたい会社大賞」経済産業大臣賞を受賞しました。
また、 2019年12月には、障がい者インクルージョン推進の国際イニシアチブ「The Valuable 500」の取り組みに賛同し、加盟しました。
  2018 2019 2020
障がい者雇用率      
日本 2.61% 2.58% 2.63%
海外 0.82% 0.75% 0.75%
  • ※日本:法定雇用率の算定基準に基づいて算出。
  • ※海外:従業員数に対する障がい者数で算出。

TOTOを親会社とする特例子会社の役割:サンアクアTOTO株式会社について

働く意志と能力がありながら、就労の機会に恵まれない障がい者に働きやすい職場を提供するため、福岡県・北九州市・TOTOの3者が共同出資した第三セクター方式で、1993年に設立しました。ノーマライゼーションの理念に基づいて、障がいのある人もそうでない人もともに働き、地域とともに発展・繁栄し続ける企業でありたいと願っています。
  2018 2019 2020
(人) (割合) (人) (割合) (人) (割合)
障がい者数 318 100% 314 100% 316 100%
サンアクアTOTO 93 29% 99 32% 99 31%
  • TOTOグループ(日本)
  • 各年度の4月1日時点

定年再雇用制度

2013年4月施行の改正高齢法に対応し、希望者全員の再雇用を100%達成しています。
職域の開拓による雇用先の確保、やりがいをもって働けるよう多様な業務の設定、評価の仕組み等、さまざまな制度を充実。また、キャリアビジョンを早期に描き、50代前半から働き方について考える機会を提供し、モチベーションや働きがいの向上につなげる研修の充実に取り組んでいます。

人財のグローバル化

TOTOグループでは、約17,000人(TOTOグループ社員の49%)の外国籍社員が働いており、海外グループ会社における人財の現地化を進めています。
また国内においても、国籍の区別なく、優秀な人財を採用・処遇を決定し、多様な人財の確保に努めています。
海外事業の伸長・拡大に必要な人財を確保し、さまざまな経験・文化や価値観をもった人財がともに働き刺激し合うことで生まれる社内の活性化や新たな価値創造によって世界中にTOTOファンを増やしていきます。
地域別の従業員構成
  2018 2019 2020
従業員数 100% 100% 100%
日本 52% 52% 51%
中国 20% 18% 18%
アジア・オセアニア 24% 26% 27%
米州 4% 4% 4%
欧州 0.4% 0.4% 0.4%

外国籍の従業員数
  2018 2019 2020
外国籍従業員数 45 45 45
  • TOTOグループ(日本)の正社員・契約社員

マイノリティへの理解促進

TOTOグループは、基本的人権を尊重し、人種、信条、性のあり方、社会的身分、国籍、障がい、雇用形態、年齢、宗教等による差別を行わないことをTOTOグループ人財方針に定めています。
この基本方針のもと、TOTOグループでは、多様な人財が活躍できる職場づくりのために、マイノリティへの正しい理解を促進し、無意識の差別や偏見の防止をしています。 
その活動の一環として、お客様、TOTOグループの中にもLGBTQ(性的マイノリティ)の当事者がいるという事を正しく理解し、多様な個性の一つであるという意識をもって行動することを継続して発信しています。また、LGBTを含むマイノリティの従業員が抱える不安や悩みに対して、専用の相談窓口の設定や、TOTOグループ(日本)の全従業員を対象に、 E-ラーニングシステムなどを通じて、教育・啓発も行っています。
このような活動が認められ、2020年度には任意団体work with Prideが策定した評価指標である「PRIDE指標」において「シルバー」を受賞しました。2019年度にはTOTOの「性的マイノリティの公共トイレに関する調査結果を公表」の取り組みが、受賞企業・団体の中から特に先進的で顕著な活動を評価する「ベストプラクティス」に選定されています。
2021年1月には、人事制度上の結婚・配偶者の定義を従来の法律婚に加えて「同性パートナーの事実婚」を社内認定し、異性婚と同様の福利厚生制度を適用しました。

※)任意団体「work with Pride」とは?
2012年に日本アイ・ビー・エム㈱と国際NGOのLGBT従業者支援セミナー開催をきっかけに始まった任意団体活動。現在では日本のNPO(当事者団体)のグッド・エイジング・エールズ、虹色ダイバーシティが参加。
Share

CLOSE