環境
考え方
TOTOグループは、水まわりから環境に貢献するために、節水や省エネなどさまざまな取り組みを続けています。事業所における製造段階の省エネや再生可能エネルギーの導入などに加えて、環境性能の高い商品をつくり出すことで、お客様にお使いいただく段階も含めた商品ライフサイクルを通じた環境配慮に努めています。また、きれいと快適・健康をもたらし、環境に配慮した商品を「サステナブルプロダクツ」と定義し、この商品をグローバルで普及させることにより、地球環境に配慮した、豊かで快適な社会の実現に貢献していきます。
マテリアリティの一つ「環境」においては、SDGs「6：安全な水とトイレを世界中に」などに貢献していきます。
限りある水資源を守り、未来へつなぐ
地球には多くの水がありますが、実際に人が生活に利用できる河川や湖沼などの淡水の量は、そのうちの0.01%しかないと言われています※1。TOTOグループは、水まわり商品を提供する企業として、人々の暮らしに大きな影響を与える「水資源の枯渇」という課題に対応していく責任があると考えています。
商品使用時の水削減貢献量
2005年当時の商品を普及し続けた場合と比べた商品の使用期間における削減効果を「商品使用時水削減貢献量」として、目標管理を行っています。2025年度の実績は9.0億m3でした。節水性能が高く、かつ快適に使用できる商品を世界中に普及させていくことで、商品使用時の水削減に貢献していきます。なお、世界各国・地域の人が1人1日で使用する生活用水量は、地域により20L～500L程度と言われています※2。仮に1人が1日に使用する平均的な生活用水量を、日本と同じ282L※1とすると、2030年度の水削減貢献量の目標13億m3は約1,300万人が1年間で使用する水量と同程度となります。
大便器の節水性能の進化
トイレを快適に使用しながら確実に汚物を排出・搬送できる洗浄水量の削減を推進し、現在では、大洗浄1回当たりの水量を3.8Lに抑えた商品を提供しています。また、シャワーなどの水栓金具においても節水性能の向上を追求しています。
※1 出典：国土交通省「令和6年版 日本の水資源の現況」
※2 出典：国連食糧農業機関「AQUASTAT 2022」
カーボンニュートラルに向けた取り組み
気候変動の影響を重要なリスクと認識する一方、「きれいと快適・健康」と「環境」を両立するサステナブルプロダクツの需要拡大を機会と捉えています。2050年に向け、製造・販売、商品使用時を中心に、SBT※1「1.5ºC水準」に基づく温室効果ガス削減に取り組んでいます。事業所からの排出（Scope1+2）では、再生可能エネルギーの導入や衛生陶器製造へのグリーン水素※2活用など、新技術を用いた削減計画を推進しています。また、TOTOの多くの商品は使用期間が約10年から20年と長く、商品ライフサイクルCO2の9割以上を占める商品使用時（Scope3・カテゴリ11）の削減に向けて、省エネ・節水商品をグローバルに普及させ、カーボンニュートラルで持続可能な社会の実現に貢献していきます。
※1 パリ協定が求める水準と整合した科学的根拠に基づいた、企業における温室効果ガス排出削減目標
※2 再生可能エネ1 ルギー電力を利用して水を電気分解することで製造される水素
商品におけるライフサイクルアセスメントの進化と環境製品宣言の取得拡大
カーボンニュートラルの実現への貢献と透明性の高い環境データ開示という社会の期待に応えるため、ISOに準拠した環境影響の評価手法（LCA：Life Cycle Assessment）を用い、バリューチェーン全体を通じた環境負荷の把握を進めています。環境影響評価の結果を第三者検証を経て開示するために、これまで、腰掛便器、壁掛便器、混合水栓、ウォシュレット、ウォシュレット一体形便器の代表的な商品で環境製品宣言（EPD）の取得を進めてきました。これらのLCA算定活動を通じて、多岐にわたる原材料や部品の環境データ収集に関する経験とノウハウを蓄積し、多様な商品の算定も可能になりました。各国・地域で建築物のLCA算定・開示制度の法制化が進むなか、データ開示の要請がさらに高まることが予想されます。引き続き、LCAの手法を用いて幅広い商品の環境影響を可視化することで、原材料調達から製造、使用、廃棄に至る各段階での環境負荷低減活動を一層進化させていくとともに、市場からの環境データ開示の要請に応えていきます。
【EPDを取得した代表的な商品】
生物多様性も配慮したサステナビリティ調達
「持続可能な原料調達基準」を制定し、主力商品の原材料である土石原料、および木質材料の調達を配慮すべき重要項目としています。土石原料においては、管理対象の鉱山へアンケートやヒアリングを最低3年間に1回実施しており、すべての鉱山に求める基準を達成していただいています。木質材料については、商品における合法材と再生材の使用率を指標とし、実績値を確認しています。
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地域社会とともに、持続的発展を目指す
未来に向けて、水資源を有効に活用しながら、地域や社会が持続的に発展していくためには、企業による事業活動とともに、市民活動の果たす役割は欠かせません。そこで、2005年度に「TOTO水環境基金」を設立し、水に関わる環境活動に継続して取り組む団体への支援を続けています。この取り組みでは、水源や水質の保全、生態系の保護や植林活動などに取り組む市民や団体の活動を助成するとともに、その活動に社員がボランティアとして参加しています。また、内閣官房水循環政策本部事務局が認定する「水循環企業登録・認証制度」において、2024年に続き、2025年も連続して「水循環ACTIVE企業」に認証されました。
これまでの活動実績
設立時期｜ 2005年
助成総額｜5億3,834万円
助成先団体数｜のべ352団体
活動地域 ｜ 日本、海外19カ国
･地域に根差した継続的な活動を支援
世界には、水不足や劣悪な衛生環境により、数多くの人々が命を落としている国や地域があり、環境保全、貧困、教育、ジェンダー平等の実現などのさまざまな課題を抱えています。これらの課題解決には、一時的な水まわり器具などの物資や資金などの提供だけではなく、維持や管理のしくみを根付かせるために、継続的に現地を支援し、衛生的な生活環境の重要性を伝えていく活動が欠かせません。TOTO水環境基金は、これらの活動を行う団体を支援することで、持続的な発展を目指しています。
手洗い場で手を洗う子どもたち（ゴーシェア）
･地域の一員として、ともに課題解決に取り組む
TOTO水環境基金助成先団体の活動にグループ社員もボランティアとして参加することを奨励しています。助成期間終了後も、情報交換やボランティア参加などを通じ、助成先団体をはじめとする地域の皆様との交流は続いており、年々活動の輪が広がっています。
大分県での海岸清掃（APU ECOS）
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