TOTO株式会社（本社：福岡県北九州市、社長：田村 信也）は、グローバルな環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体であるCDP^※1 より、気候変動、水セキュリティへの取り組みにおいて、最高評価の「Aリスト」に選定されました。気候変動については3年連続、水セキュリティについては2年連続の選定となり、Aリストへのダブル選定は2年連続となりました。

CDPは環境問題に高い関心を持つ世界中の機関投資家などの要請に基づき、企業や自治体に対して気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題への取り組みと情報開示を求める活動を行う非営利団体です。世界の主要企業の環境活動に関する情報を収集・分析・評価し、最も優れた企業を「Aリスト」として毎年認定しています。

気候変動の分野においては、CO₂排出量の削減について2030年の目標を設定し、SBTイニシアチブの認定を受け、2050年カーボンニュートラルの実現に向け取り組みを進めています。2024年度のCO₂排出量は、事業所からのCO₂排出量（Scope1・Scope2）の合計で24.6万tとなり、SBTイニシアチブの基準年である2021年度より約31%削減しました。また、Scope3・カテゴリ11におけるエネルギーを直接消費する商品群^※2に関しては、2030年目標である2021年度比25%削減に対して、2024年度実績は2021年度比約10%の削減となりました。水セキュリティの分野においては、洪水や水質汚染などのリスク評価を実施し、中でも水ストレスについて詳細状況の把握を行っています。生産拠点において原材料に含まれている水を分離・回収し、再利用を行うほか、排水処理には砂ろ過や逆浸透膜（RO膜）での処理等を実施し、再利用しています。

TOTOグループは、「社会・地球環境への貢献」「きれいで快適・健康な暮らしの実現」を目指した共通価値創造戦略 TOTO WILL2030において、取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を「きれいと快適・健康」「環境」「人とのつながり」とし、サステナビリティ経営を推進しています。これらの取り組みを通して、社会課題の解決および経済的成長を実現するとともに、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」にも貢献していきます。

※1：企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを運営する非営利団体です。2000年の設立以来、142兆米ドルを超える資産を持つ700以上の金融機関と協働するCDPは、資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護する取り組みを先導してきました。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、1,100を超える自治体を含む24,000を超える組織がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。CDPは、TCFDに完全に準拠した質問書に基づく、世界最大の環境データベースを有し、CDPスコアは、ネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために、投資や調達の意思決定に広く活用されています。CDP は、科学に基づく目標設定イニシアチブ（SBTi）、WeMean Business連合、The Investor Agenda（機関投資家の気候変動イニシアチブ）、NZAMI（ネットゼロ・アセットマネージャーズ・イニシアチブ：Net Zero Asset Managers Initiative）の創設メンバーです。

※2：電気などのエネルギーを直接消費する商品（ウォシュレットやクリーンドライなど）

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