TOTO株式会社（本社：福岡県北九州市、社長：清田 徳明）は、グローバルな環境情報開示システムを運営する国際的な非営利団体であるCDP^※1より、気候変動、水セキュリティへの取り組みにおいて、最高評価の「Aリスト」に選定されました。気候変動については2年連続、水セキュリティについては初の選定となり、ダブルA選定となりました。

CDPは環境問題に高い関心を持つ世界中の機関投資家などの要請に基づき、企業や自治体に対して気候変動、水資源保護、森林保全などの環境問題への取り組みと情報開示を求める活動を行う非営利団体です。世界の主要企業の環境活動に関する情報を収集・分析・評価し、最も優れた企業を「Aリスト」として毎年認定しています。

気候変動の分野においては、CO₂排出量の削減について2030年の目標を設定し、SBTイニシアチブの認定を受けています。2023年度のCO₂排出量は、事業所からのCO₂排出量（Scope1・Scope2）の合計で25.4万tとなり2021年度比約28%削減、商品使用時のCO₂排出量（Scope3カテゴリ11）は1561.2万tとなり2021年度比約5%削減となり、2050年カーボンニュートラルの実現に向け取り組みを進めています。
水セキュリティの分野においては、洪水や水質汚染などのリスク評価を実施し、中でも水ストレスについて詳細状況の把握を行っています。特に水ストレスが極めて高いと評価された地域（メキシコ、中国大陸、インド、タイ）の生産拠点において原材料に含まれている水を分離・回収し、再利用を行うほか、排水処理には砂ろ過やイオン交換装置での処理等を実施し、再利用しています。こうした対応によって水使用量を削減し、効率的に使用しながら事業活動に必要な水を十分に確保することができています。

TOTOグループは、「社会・地球環境への貢献」「きれいで快適・健康な暮らしの実現」を目指した共通価値創造戦略 TOTO WILL2030において、取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を「きれいと快適・健康」「環境」「人とのつながり」とし、サステナビリティ経営を推進しています。これらの取り組みを通して、社会課題の解決および経済的成長を実現するとともに、国連の「持続可能な開発目標（SDGs）」にも貢献していきます。

※1:CDPは、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを運営する非営利団体です。2000年の設立以来、142兆米ドルを超える資産を持つ700以上の金融機関と協働するCDPは、資本市場と企業の購買力を活用することで、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護する取り組みを先導してきました。2023年には、世界の時価総額の3分の2に相当する23,000社以上、1,100を超える自治体を含む 24,000を超える組織がCDPの質問書を通じて環境情報を開示しました。CDPは、TCFDに完全に準拠した質問書に基づく、世界最大の環境データ ベースを有し、CDPスコアは、ネットゼロ、持続可能でレジリエントな経済を構築するために、投資や調達の意思決定に広く活用されています。CDP は、科学に基づく目標設定イニシアチブ(SBTi)、WeMean Business連合、The Investor Agenda(機関投資家の気候変動イニシアチブ)、 NZAMI(ネットゼロ・アセットマネージャーズ・イニシアチブ:Net Zero Asset Managers Initiative)の創設メンバーです。

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