ＴＯＴＯ株式会社（本社：福岡県北九州市、社長：清田 徳明）は、2022年度より、国内全てのＴＯＴＯグループ社員の定年年齢を現在の60歳から65歳へ段階的に引き上げます。あわせて、職場をけん引するリーダーの活躍に対して、よりタイムリーに報いるため、管理職社員資格を統合し、過去の評価や経験にとらわれず、現在担う役割と成果に応じた処遇へと見直しを行い、全世代のＴＯＴＯグループ社員が安心してイキイキと活躍し続けられる環境を整備します。

少子高齢化による労働人口の減少や公的年金の受給開始年齢引き上げなど、労働を取り巻く環境や意識が大きく変化する中、ＴＯＴＯグループでは、多様な人財が集まり、安心して働き、イキイキとチャレンジできることが重要と考え、ダイバーシティ推進の一環として、シニア層の活躍に向けた60歳以降再雇用者の処遇見直しや、若手・女性の登用などを進めてきました。今後、経験豊富で高い専門性をもつシニア世代の活躍がより一層重要となるため、安心してながく活躍し続けることができる環境を整えると共に、管理職を中心とする人事制度を見直し、全世代が活躍できる職場づくりを加速します。

ＴＯＴＯグループは、2021年4月に「新共通価値創造戦略ＴＯＴＯ ＷＩＬＬ２０３０」を策定し、実現したい暮らしや社会・環境に向けて具体的な目標を定め、活動を推進しています。ＷＩＬＬ２０３０の実現には、ＴＯＴＯグループすべての人財一人ひとりの活躍が必要不可欠です。今後も世代を問わず、多様な人財が安心してイキイキと働き、活躍し続けることで、ＴＯＴＯグループが広く社会や地球環境に貢献する存在であり続けられるよう、活動していきます。

※1　ＴＯＴＯグループでは、社員は重要な財産との考えから「人財」と定義しています。