環境会計

環境保全コストおよび効果集計にあたって

1. TOTOおよび国内の連結子会社を対象としています。
2. 環境保全の算出は「環境会計ガイドライン(2005年度版)」に準拠しています。
3. 経済効果にはみなし利益等の計算根拠が乏しいものは含んでおりません。
4. 減価償却費は投資額との二重計上となるため、環境保全コストから除外しています。
5. TOTOグリーン商品の開発・研究費のうち、開発費については過大評価となるため対象外としています。

【2023年度】

当該期間の投資額の総額645億円、研究開発費の総額260億円

【2022年度】

当該期間の投資額の総額656億円、研究開発費の総額215億円

【2021年度】

当該期間の投資額の総額430億円、研究開発費の総額240億円

【2020年度】

当該期間の投資額の総額253億円、研究開発費の総額224億円

【2019年度】

当該期間の投資額の総額605億円、研究開発費の総額215億円

【2018年度】

当該期間の投資額の総額573億円、研究開発費の総額215億円

【2017年度】

当該期間の投資額の総額381億円、研究開発費の総額205億円

【2016年度】

当該期間の投資額の総額267.8億円、研究開発費の総額 194.4億円