一戸建て住宅リフォームのヒント

建物はその土地ごとに決められた「建ぺい率」「容積率」※によって、敷地面積に対してどの程度の建物を建てられるかが決まり、増築できるかどうかもそれによって変わってきます。

「うちは新築時に建ぺい率の制限いっぱいに建てたから無理だろう」とお考えの方でも、用途地域の変更などその後の規制緩和で増築が可能になっている場合もあるのでリフォーム店に相談してみてください。

間取り変更ができるかどうかは、ご自宅の建築工法によって異なります。大まかには、建物を支えていいるのが柱なのか壁なのかの違いがポイントです。

比較的自由度が高いのは、木造軸組工法や鉄骨系プレハブ工法、重量鉄骨造りなど。

一方、制限が増えてしまうのが木質系・コンクリート系のプレハブ工法、壁組工法（ツーバイフォー）などです。

タイ一戸建ての場合、比較的ご希望に沿った水まわりリフォームが可能です。水まわりの設備を一新するのはもちろん、「シンクの向きを変えて対面式にしたい」「トイレの数を増やしたい」「浴室を2階に設けたい。」など、”家族が増えた”、”二世帯同居をすることになった”といったライフスタイルの変化にも対応できます。

窓や玄関ドアの移動・増設を行うことは可能です。ただ位置を移動する際は建物構造を踏まえて行う必要があるので、リフォーム店に相談してみてください。

また「防火地域」「準防火地域」※にお住まいの場合、玄関ドアには耐火性性能の高い材質を選ぶ必要がある場合も。

コンセントを増やしたり位置の移動は比較的、自由にできます。

増設する場合は、電力会社との契約アンペア数の見直しも同時にご検討ください。

敷地ごとに、建物を建てられる面積「建ぺい率」※が定められています。例えば10㎡の土地で建ぺい率が70％の場合建物が建てられる建築面積は7㎡が上限となります。それと同時に配慮しなければならいのが、増築後の総床面積を「容積率」※の範囲内に収めること。容積率とは敷地面積に対する建物の総床面積のことで、建ぺい率と同様にあらかじめ決められています。容積率の場合、2階建ての住宅では1階と2階を合わせた面積で計算する必要があります。

さらに住宅の日照、通風などを確保するための「北側斜線制限」「道路斜線制限」などいくつかの規制によって建てられる建築物の高さに制限があり、階数を増やす増築が難しい場合も。

確認申請の際に直面しやすい問題として「道路幅員制限」があります。これは、建物を建てる敷地が、幅員4ｍ以上の道路に2ｍ以上接していなければならないというもの。災害時の避難経路として、消防車や救急車が通る道を確保するのが目的です。制約がなかったところに建てられて、基準を満たしていない住宅も少なくありませんが、現在はこれをクリアする必要があるのです。

ご自宅前の道路の幅が4m未満の場合は、道路の中心線から2mの位置が道路境界線とみなされ、その分建物を建てられる面積が減ってしまうこともあります。